電動自転車の処分方法7選！一番お得に処分する方法はどれ？

電動自転車は自治体で粗大ごみとして出すこともできますが、それ以外にも様々な処分方法があります。

極力費用をかけない方法や、中には買い取ってもらいお金を得るという方法もあります。

こんにちは！買取ブロガーの鈴木です。

鈴木

電動自転車の処分方法を紹介します！

本記事では、電動自転車の7つの処分方法と最もお得に処分する方法についてご紹介します。

電動自転車を手放す際には、ぜひ参考にしていただけますと幸いです。

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電動自転車を処分する7つの方法

電動自転車の処分には、販売店への依頼やごみ処理場への持ち込みなど、様々な方法が挙げられます。

それぞれの方法における特徴やメリット・デメリット、費用について見ていきましょう。

買い替え時、購入店に依頼する

処分方法の一つには、新しく買い替える際に、その購入店で古い電動自転車の処分を依頼する方法が挙げられます。

購入と同時に依頼できるため、スムーズに処分できるのが主な特徴です。

メリット・デメリットには下記の点が挙げられます。

メリット

•  処分の手間がかからない
•  購入店によっては下取りしてもらえる

デメリット

• 費用がかかる場合がある
• 購入店への持ち込みが必要な場合がある

買い替え時に処分してもらう方法は、処分の手間と新規の購入価格を抑えたい人に適した方法と言えます。

電動自転車を買い替えるなら下取りチェッカー

出張買取アシストでは、自宅にいながらスマホで簡単に電動自転車の下取り査定がおこなえる、下取りチェッカーというサービスを提供しています。

自転車販売店では珍しいサービスであり、場合によっては高値の査定価格がつくこともあるため、電動自転車やロードバイクを処分して新しく買い替えたい方におすすめです。

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処分したい電動自転車の購入店に依頼する

電動自転車を購入した購入店で処分をおこなうのも一つの方法です。

購入店に持ち込む必要がありますが、電動自転車の処分方法が分からない方でも安心して依頼できます。

この場合のメリット・デメリットは下記のとおりです。

メリット

•  処分の手間がかからない
•  購入店が近くにあればすぐに処分できる

デメリット

•  処分のみだと費用がかかる

なお、処分費用は購入店によって変わりますが、多くの場合は1,000円ほどとなります。

買い替えで下取りしてもらう場合よりも費用がかかるので注意が必要です。

自治体が指定する回収業者に依頼する

電動自転車の処分方法として、自治体指定の回収業者に粗大ごみとして回収してもらう方法もあります。

その際の手順は自治体によって異なりますが、概ね下記のとおりです。

• 自治体のホームページから指定の回収業者に依頼をおこなう
• コンビニなどで粗大ごみ処理券を購入する
• 必要事項を記入した粗大ごみ処理券を電動自転車に貼り、指定の場所に出す

必要な費用は粗大ごみ処理券の購入のみで、その金額は自治体ごとに500〜1,000円ほどとなっています。

自治体の回収業者に依頼する場合のメリット・デメリットは下記のとおりです。

メリット

• 自治体によっては少額の費用で済む

デメリット

• 手順が多く、手間がかかる
• 依頼から、最低でも1週間ほどの期間を要する

ごみ処理場に自分で持ち込む

自分で電動自転車をごみ処理場に直接持ち込み、粗大ごみとして処分する方法もあります。

自治体での処分と同様に事前の受付が必要になりますが、回収の手数料がない分さらに費用を抑えられるのが特徴です。

その場合におけるメリット・デメリットは下記になります。

メリット

• 自治体を通じて依頼するよりも安く処分できる

デメリット

• 電動自転車の運搬が必要
• 持ち込み可能な時間帯が限定的

例えば、東京都立川市のごみ処理場では、対象10kgごとに300円の処分費用となっています。

なお、ごみ処理場に持ち込めるのはその自治体の在住者のみとなり、処分の際には住所が記載される身分証明書が必要です。

不用品回収業者を利用する

不用品回収業者を利用して、電動自転車を処分することも可能です。

 依頼から処分までスピーディにおこなえるほか、プロに任せられるので手間がかからないのが特徴になります。

また、業者によっては査定・買取までおこなってくれます。

不用品回収業者を利用する場合のメリット・デメリットは下記のとおりです。

メリット

• 手間なくスムーズに処分できる
• 買取ってもらえる場合がある
• ほかの不用品もまとめて依頼できる

デメリット

• 業者ごとに料金などが異なる場合がある
• 業者の見極めが必要

中には、悪徳な不用品回収業者も存在するため、業者の見極めには特に気を配る必要があります。

料金が不透明であったり、詳細不明の追加料金が発生したりする場合は依頼を避けるようにしましょう。

ネットオークション・フリマに出品する

「ヤフオク!」や「メルカリ」といった、ネットオークション・フリマに出品するのも一つの手段です。

いずれも、電動自転車のメーカーや状態次第で高額なお金に換えられ、まだ使用できるものを捨てずに済むという特徴があります。

メリット・デメリットは下記のとおりです。

メリット

• メーカーや状態次第で高価な金額で売れる可能性がある
• 使えるものを捨てずに済む

デメリット

•  出品と発送に手間がかかる
• 売れない場合がある

仮に、売れなかった場合には、いつまでも処分ができないことになるため、この点には留意しておく必要があります。

リサイクルショップに売却する

リサイクルショップはまだ使用できるものを買取って、中古品として販売する店舗のことです。

そのため、人気のモデルやメーカーで状態の良い電動自転車ならば、高値で買取ってくれる場合があります。

メリット・デメリットは下記のとおりです。

メリット

• 実店舗で信用が持て、公平な査定もおこなってくれる
• 出張買取に対応している場合がある
• 使えるものを捨てずに済む

デメリット

• 相場が考慮されるため、オークション・フリマよりも買取額が低くなる可能性がある
• 店舗への持ち込みが必要な場合がある

上記から、リサイクルショップに売却する方法は、捨てるのに抵抗がありつつ妥当な金額で買取ってもらいたい方に適しています。

電動自転車の処分の前のしておくべき2つの作業

電動自転車を処分する際には、予め防犯登録の抹消とバッテリーの取外しを済ませる必要があります。

これらを怠ると、予期せぬトラブルを引き起こす場合があるのです。

以下で詳しく見ていきましょう。

防犯登録の抹消

直接ごみ処理場に持ち込むなどして処分するならまだしも、店舗やネットオークション・フリマで売却する場合には防犯登録の抹消は必須です。

電動自転車がほかの人の手に渡れば、どのように扱われるのかは分かりません。

仮に、防犯登録がされたまま犯罪に用いられてしまえば、元の持ち主にあらぬ疑いをかけられることにもなります。

そうならないために、処分する前に防犯登録の抹消が必要なのです。

防犯登録の抹消は登録をおこなった自転車販売店や警察署にて可能で、その際には下記のものが必要になります。

• 身分証明書
• 電動自転車本体または防犯登録カード

なお、抹消の手続きは無料で費用はかかりません。

電動自転車本体とバッテリーを分ける

電動自転車のバッテリーには、再利用が可能な資源が含まれていることから、リサイクルが義務付けられています。

そのため、基本的には一般ごみとして出すことはできず、予め本体から取り外しておく必要があるのです。

なお、バッテリーのリサイクル方法には、主に下記の方法があります。

• 電動自転車の購入や処分を依頼する店舗でリサイクルをお願いする
• 不用品回収業者に一緒に回収してもらう
• 対象バッテリーのリサイクルの協力店や協力自治体にお願いする

不用品回収業者に依頼する場合は費用が発生しますが、店舗や協力店・自治体に依頼する場合は無料でリサイクルしてもらえます。

電動自転車の処分費用を抑えるためには？

本記事では、電装自転車の7つの処分方法とお得な方法についてご紹介しました。

様々な処分方法がありますが、まだ使用できるものであれば高値で売れる可能性のある、下取りチェッカーが使える店舗での売却や、ネットオークション・フリマ・リサイクルショップへの売却を選ぶと良いでしょう。

さらにいえば、新品を購入する予定があれば下取りチェッカー、そうでない場合は比較的手間が少なく不用品をまとめて売却できるリサイクルショップの利用がおすすめです。

また、出張買取アシストでは、店頭・出張・宅配に対応した査定と買取サービスを提供しております。

電動自転車のほかに、まだ使用できて買い取ってもらいたいものがある方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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