リサイクルショップに不用品を持ち込んだとき、売れないものがあって持ち帰ることになったら後悔しますよね。
幅広い品物を買取してくれるリサイクルショップは便利なお店ですが、売れないものがあるのも事実です。
今回は リサイクルショップで買取ができないジャンルをご紹介します。買取不可なものが分かれば、品物を不要に持ち運ばずに済むのでぜひ参考にしてください。
リサイクルショップで買取できないものは?
リサイクルショップで買取できない品目は、大きく以下の2種類に分かれます。
- 法令などで取り扱いに制限があるもの
- 法令などで取り扱いに制限があるもの以外
以降では以上の2種類の要素に分けて、リサイクルショップで買取できない品物やその特徴を詳しく解説します。
法律で買取を禁止しているもの、法律に抵触するものは買取不可
リサイクルショップが 買取できないのは、法令などのルールにより取り扱いに制限があるものです。
法令により買取できない品物の代表例は以下の10個です。
- 盗品
- 偽物のブランド品(コピー品)
- 凶器、武器
- 医薬品や医療機器(薬機法に抵触するもの)
- 官給品
- 防犯登録が抹消されていない自転車
- 廃局届の出ていない無線機、技適マークのない無線機
- 希少動物のはく製、毛皮、象牙
- 家電リサイクル券を発行しているもの
- 名前や住所が書かれているもの
詳しく解説します。
盗品
盗品と分かりながら品物を買い取ることは、刑法によって禁じられています。盗難品と分からず買取った品物も、持ち主から返還要望があれば、基本的に盗難日から2年以内であれば返還しなければなりません。
また、盗品と疑われるものも買取不可となるケースがあります。不自然に大量の宝飾品を店舗に持ち込むなど、盗難品として疑われるため注意しましょう。
偽物のブランド品(コピー品)
偽物のブランド品(コピー品)もリサイクルショップでは買取不可です。 偽物のブランド品(コピー品)は商標法や不正競争防止法の違反に関わるためです。
偽物が多い品物の主な例として、以下が挙げられます。
- 人気アニメDVDの海賊版
- 高級ブランドバッグ
高級ブランドバッグを売るなら、正規ルートで購入したことを証明できる保証書があると安心です。
凶器、武器
凶器や武器とみなされる品物は、 銃刀法や軽犯罪法に抵触する恐れがあるため、リサイクルショップでは買取できません。
買取できない主な刀剣や銃器などは以下です。
- 刃渡り15cmメートル以上の刀
- やり及びなぎなた
- 刃渡り5.5cmメートル以上の剣
- あいくち並びに45度以上に自動的に開刃する装置を有する飛出しナイフ
- 0.2gのBB弾で0.98ジュール以上の弾速のエアガン
- クロスボウ(ボウガン)
医薬品や医療機器(薬機法に抵触するもの)
医薬品や医療機器は 薬機法により取引が制限されているため、基本的にリサイクルショップで買取できない品物のひとつです。
電気治療器や血圧機はもちろん、日常生活で身近なコンタクトレンズや補聴器まで買取不可となります。
ただし、家庭用の小型マッサージ機や体重計、接触型の体温計は買取できる場合があるため、素人目線で判断せずに取り扱えるかを店舗に確認してみてください。
官給品
官給品もリサイクルショップは取り扱いできません。。 官給品とは自衛隊員が国などから支給・貸与されている物品です。自衛隊の制服などを売買すると刑法に抵触するため、注意が必要です。
防犯登録が抹消されていない自転車
防犯登録が抹消されていない自転車は買取不可です。自転車の利用者は防犯登録が公安委員会により義務付けられています。仮に登録抹消をしないまま他人の手に渡ってしまうと、登録者名と利用者の名前が異なり、盗品を疑われてしまいます。
次の購入者がスムーズに防犯登録できるように、売る前に登録抹消を済ませましょう。
廃局届の出ていない無線機、技適マークのない無線機
無線局廃止届が出ていなかったり、技適マークがなかったりする無線機は買取の対象外です。 無線局登録申請をしている無線機は利用料の支払い義務が発生し続けるため、無線局廃止届の手続きが完了するまで買取できません。
技適マークは電波法令で定める技術基準に達している無線機であることを担保する印です。技適マークがない無線機は日本での使用に適していないと見なされ、買取不可となります。
希少動物のはく製、毛皮、象牙
希少動物のはく製や毛皮、象牙はリサイクルショップで買取不可になっています。 ワシントン条約により、希少生物に関する品物は国際的に取引が規制されているためです。
また、環境省が公表しているレッドリストにも絶滅が危惧される生物が掲載されており、これらの生物に関連する品物も買取できません。
家電リサイクル券を発行しているもの
家電リサイクル券が発行されている家電は、リサイクルショップが買取できません。リサイクル券発行済みの家電は、家電リサイクル法により製造業者などが決めた「指定取引場所」に必ず持ち込むのがルールです。仮にリサイクル券発行済みの家電を買い取ったとしても、再販売できないのです。
家電リサイクル法の対象となる家電は、家庭用として使用された以下の4種になります。
- エアコン
- テレビ
- 冷蔵庫・冷凍庫
- 洗濯機・衣類乾燥機
リサイクルショップに持ち込むなら、リサイクル券を発行しないようにしましょう。
名前や住所が書かれているもの
個人情報が書かれている品物は買取できません。個人の特定につながるような、以下の情報が記載されていないか必ず確認しましょう。
- 住所
- 名前
- 電話番号
また、スマホやタブレットなどを売る際、個人情報が直接記入されていなくても、機器内部にデータとして残っていないか注意が必要です。
安全保証マークがないものは買取不可
安全保障マークがないものはリサイクルショップでは買取していません。 安全保障マークとは国や団体が認めた安全基準を満たしていることを保証するマークです。
安全保障マークが付いていない製品は、 消費者に危険を及ぼす可能性があるため、買取の対象から外れるのです。
安全保障マークには以下の4種があります。
- PSCマーク
- PSEマーク
- PSTGマーク
- PSLPGマーク
それぞれの特徴をご紹介します。
PSCマーク
消費者の身体に危害を加える可能性がある特定の製品において、 国が認める安全性を持っていることを証明するのがPSCマークです。PSCマークがない製品は販売目的で取り扱いできません。
PSCマーク制度の対象となる主な製品は以下です。
- 乳幼児用ベッド(ベビーベッド)
- 携帯用レーザー応用装置(レーザーポインターなど)
- 浴槽用温水循環器(ジェット噴流バス、24時間風呂など)
- ライター
その他の品目は経済産業省のウェブサイトでご確認ください。
PSEマーク
PSEマークは 特定の電気製品が、電気用品安全法が定める安全基準に達していることを証明するマークです。PSEマークが付いていない電気製品の製造や流通などは禁止されています。
PSEマーク制度の対象となる品目数は約450です。詳しくは経済産業省のウェブサイトでご確認ください。
PSTGマーク
PSTGマークは 特定の都市ガス用の器具が、国が定める技術基準を満たしていることを証明するマークです。PSTGマークがない場合は危険製品と見なされ、一般流通が禁じられています。
PSTGマークの対象となる主なガス用品は以下です。
- 半密閉燃焼式ガス瞬間湯沸器
- 半密閉燃焼式ガスストーブ
- 半密閉燃焼式ガスバーナー付ふろがま
- ガスふろバーナー
その他の品目は経済産業省のウェブサイトでご確認ください。
PSLPGマーク
PSLPGマークは、 液化石油ガス用の器具が国が定める技術基準に適合していることを証明しています。PSLPGマークが付いていない製品は、製造者などが回収をしなければなりません。
PSLPGマークの対象となる主な品目は以下です。
- カートリッジガスこんろ
- 半密閉式液化石油ガス用瞬間湯沸器
- 半密閉式液化石油ガス用バーナー付ふろがま
- ふろがま
その他の品目は経済産業省のウェブサイトでご確認ください。
その他の売れない要素、値段がつかない要素
法令などによる規制はありませんが、リサイクルショップの判断によって買取不可になりやすい主な品物は以下の6つです。
- 商品に汚れや損傷があるもの
- 耐用年数が過ぎているもの
- オーダーメイド品、DIY家具
- 使用済みの衣類
- 開封済みのお酒、度数の高いお酒
- 金庫などのコンクリートが入っているもの
それぞれの特徴をご紹介します。
商品に汚れや損傷があるもの
汚れや損傷があるものは、衛生面や安全性に考慮して基本的に買取できません。カビや臭いが付いていたり、 損傷によって動作が正常でないものは、別の処分方法を検討するのが無難です。
プレミア価格になっているなど、品物に高い価値がある場合に買取してもらえるケースはありますが、高価買取は期待できないでしょう。
耐用年数が過ぎているもの
耐用年数が過ぎている家具や家電は買取不可になるケースが多くなっています。耐用年数とは企業会計で用いられる考え方で、使用開始日から資産の価値が0になるまでの期間です。 仮にまだ壊れていないとしても、耐用年数が過ぎた製品は価値が低いと判断され買取を断られる場合があります。
国税庁が公表している主な家具や家電の耐用年数は以下のとおりです。
- テレビ:5年
- 冷蔵庫:6年
- PC:4年
あくまでも目安となる年数なので、実際に買取可能かは各店舗の判断となります。
オーダーメイド品、DIY家具
オーダーメイド品は発注者の要望に合わせて作られた一点ものです。 中古品としての需要が少なくリサイクルショップでは買取できません。また、同じくDIY家具などの自作した製品にも価値がつきづらくなっています。
プライベートブランドのロープライス家具もリユース品としての価値は見込めず、多くのリサイクルショップで取り扱いがありません。
使用済みの衣類
使用済みの衣類は、コンディションによって買取不可と判断されます。汚れが臭いが付いてる衣類は、衛生的にもリユース品としてふさわしくありません。
特に肌着や水着、靴下など直接肌に触れる衣類は、買取可能かをシビアに判断されます。
開封済みのお酒、度数の高いお酒
開封済みの酒類は衛生面に問題があるため、買取できない店舗が多くなっています。未開封であっても、日本酒やビールなど比較的賞味期限が短いお酒も買取できない可能性が高いので気をつけてください。
ただし、ボトル自体に価値があるヴィンテージ品などは、買取の対象となるパターンもあるため店舗に確認してみましょう。
また、アルコール度数が高いお酒は、航空輸送が禁止されています。以下の度数は買取不可となる場合があるので気をつけましょう。
- 度数が70%より高い
- 度数24%以上かつ容量が5リットル以上
金庫などのコンクリートが入っているもの
金庫など防火剤として コンクリートなどが使用されている製品はリサイクルショップに売ることができません。重かったり、サイズが大きかったりして、保管に手間がかかるためです。
コンクリートは基本的に一般ごみとしても処分できないため、金庫の回収業者に頼むなど別手段を検討しましょう。
リサイクルショップによっては売りたい品を取り扱っていない場合がある
これまでリサイクルショップで買取ができない製品を紹介しましたが、店舗によって買取対象品目は同じではありません。例えばA店舗では使用済み衣類が売れたとしても、B店舗では買い取ってくれないケースがあります。
また、特定のジャンルを買取強化しており、一般的に売りづらいものを買取してくれる店舗もあるでしょう。
買取対象かどうかがわからないときは、直接店舗に問い合わせると確実です。
売れないものは「処分」、売れるものはリサイクルショップで「買取」!
売れないものは処分し、売れるものは積極的にリサイクルショップに持ち込むのがおすすめです。
特定の家具や家電は処分するのにも料金がかかりますが、リサイクルショップで買取してもらえば現金が手元に残ります。
アシストでは主に以下の買取の依頼が可能
家庭の不用品を売るなら、ぜひアシストにお任せください。アシストの買取対象品目は業界最多水準を誇っており、以下の幅広い品物を取り扱っています。
- 家電
- 家具
- 楽器
- パソコン
- オーディオ
- 電動工具
- カー用品
- スポーツ用品
- ベビー用品
- カメラ
- 自転車
- 物置
- ガレージ
- 厨房機器
- ブランド食器
- アウトドア
- おもちゃ
- お酒
- 美容器具
- キッチン用品
- 介護用品
- オフィス用品
- 業務機器
アシストは幅広い販路を生かして、以上に掲載がないお品物も買取しますので、お気軽にご相談ください。
まとめ
今回はリサイクルショップで買取できない品物の種類を紹介しました。
最後に本記事の内容を簡単にまとめます。
- リサイクルショップで買取できない品物は、大きく「法令などで取扱に制限があるもの」と「法令などで取り扱いに制限があるもの以外」の2種類
- 買取を利用すれば現金が手元に残るので、売れるものはリサイクルショップに持ち込むのがおすすめ
法令により買取ができないもの
- 盗品
- 偽物のブランド品(コピー品)
- 凶器、武器
- 医薬品や医療機器(薬機法に抵触するもの)
- 官給品
- 防犯登録が抹消されていない自転車
- 廃局届の出ていない無線機、技適マークのない無線機
- 希少動物のはく製、毛皮、象牙
- 家電リサイクル券を発行しているもの
- 名前や住所が書かれているもの
- 安全保証マークがないもの
法令以外の理由で買取ができないもの(リサイクルショップの判断)
- 商品に汚れや損傷があるもの
- 耐用年数が過ぎているもの
- オーダーメイド品、DIY家具
- 使用済みの衣類
- 開封済みのお酒、度数の高いお酒
- 金庫などのコンクリートが入っているもの
幅広い品物を扱うリサイクルショップにも、買取できないジャンルは多くあります。
下調べせずにリサイクルショップへ不用品を持ち込んでも、買取不可で持ち帰ることになれば、時間も労力も無駄にしてしまいます。
今回ご紹介した買取できない品物を参考に、効率よくリサイクルショップで不用品を処理しましょう。